番号 202  

 

タイトル 木造軸組工法住宅の許容応力度設計(2008年版)
備考  *正誤表(平成23年9月15日公開):4版対象
 *正誤表(平成24年6月8日公開)1:5版以前対象
 *正誤表(平成25年7月24日公開)1:5版以前対象
 *差替版P354〜P367(平成25年7月24日公開)2:5版以前対象
 *正誤表(平成27年4月10日公開):6版以前対象
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この本のねらい   木造軸組工法住宅の多くは建築基準法第6条第号の建築物ですが、 3階建てをはじめとして許容応力度計算を要する住宅も多くなっています。
  その許容応力度設計の手引書として「木造軸組工法住宅の許容応力度設計」が(財)日本住宅・木材技術センターより 平成13年12月に発刊されました。 この手引書は、発刊の前年6月に施行された建築物の性能規定化を主要な柱とする改正建築基準法及び7月に 施行された住宅の品質確保の促進等に関する法律に基づく住宅性能表示制度における計算、評価方法に対応できる構造 の解説書として広く参考とされてきました。
  しかしながら、平成19年6月、改正建築基準法が施行され、3階建建築物について新たに構造計算概要書の提出が 必要になるとともに建築確認・検査の厳格化が行われたことに伴い、これらに対応し充実した解説を有する木造軸組工法住宅の構造計算の手引書の要望が高まってきました。
  そこで、(財)日本住宅・木材技術センターに木造建築物の構造の有識者の方々にお集まりいただき、木造軸組工法住宅の 許容応力度設計改訂委員会を設け、平成13年版の図書の改訂・拡充に向けて検討を行ってきましたが、この度「木造軸組 工法住宅の許容応力度設計(2008年版)」として発刊される運びとなりました。
  本書は、木造軸組工法の概要、構造的特徴とモデル化の考え方、また構造安全性検討必要項目等について詳しく記載し、モデル 計算例については、平成19年6月の改正建築基準法の施行により建築確認申請に新たに提出が必要になった構造計算概要書の 記載事例を掲載するとともに、最新の法令に基づく構造の安全性の検証としての構造設計及び構造計算方法を示しました。
目次
第1章 構造計算の考え方と適用条件
 1.1 構造計算ルートと法的位置づけ
 1.2 木造軸組工法の概要
 1.3 木造軸組工法の構造的特徴とモデル化の考え方
 1.4 構造計画と構造設計上の注意事項
 1.5 本書の適用範囲
 1.6 木造軸組工法の構造安全性検討必要項目
 1.7 用語の定義
第2章 標準的な仕様に対する構造設計法
 2.1 材料および構法の仕様
 2.2 荷重・外力の算定
 2.3 令46条関連の計算
 2.4 水平力に対する許容応力度計算
 2.5 鉛直荷重と局部荷重に対する許容応力度計算
 2.6 地盤と基礎の計算
 2.7 屋根葺き材の検討
 2.8 仕様規定と構造計算の検討必要項目チェックリスト
第3章 モデルプラン1の構造計算書
 3.1 モデルプラン1 平面図、立面図
 3.2 モデルプラン1 構造計算概要書
 3.3 モデルプラン1 構造計算書
第4章 特殊な仕様や形状に対する構造設計法
 4.1 面材張り耐力要素の詳細計算法で用いる釘配列諸定数の計算
 4.2 面材張り大壁の詳細計算法
 4.3 面材張り真壁の詳細計算法
 4.4 面材張り床水平構面の詳細計算法
 4.5 面材張り勾配屋根水平構面の詳細計算法
 4.6 柱頭柱脚接合部引抜力の詳細計算法
 4.7 特殊な形状に対する検討方法
 4.8 ルート2の構造計算等
第5章 モデルプラン2の構造計算書
 5.1 モデルプラン2 平面図、立面図
 5.2 モデルプラン2 構造計算概要書
 5.3 モデルプラン2 構造計算書
第6章 試験方法と評価方法
 6.1 総則
 6.2 木材の選択方法
 6.3 鉛直構面及び水平構面の剛性と許容せん断耐力を算定するための試験
 6.4 筋かい端部接合金物等の同等性能を評価するための比較試験
 6.5 継手・仕口接合部の試験
 6.6 面材くぎ等1本あたりの一面せん断耐力要素を算定するための試験
 6.7 根太−梁及び垂木−軒桁接合部のせん断耐力を算定するための試験
参考資料1  耐力壁・水平構面の実験データ
 1 耐力壁の実験データ
 2 水平構面の実験データ
参考資料2 木造軸組工法関連法規
 建築基準法
 建築基準法施工令
 建築基準法関係告示
 住宅の品質確保の促進等に関する法律関係告示
 国土交通省住宅局建築指導課長通知(技術的助言)